災害に備えて、施設側による災害食の備蓄が欠かせません。自治体から物資が届くまでに、被災者の健康管理をしやすくなるからです。施設を避難所として役立てたいスタッフのために、災害食の準備のポイントをまとめました。こちらを読めば適切な備蓄により、食べ物の観点から被災者をサポートできるでしょう。
施設に災害食がないと起きる問題は?
施設側が災害食を用意していないと、主に2つの問題が起きます。ひとつは自治体から物資が届くまで、被災者が食べ物なしで過ごすことです。もうひとつは支援された災害食の偏りによる健康被害になります。施設側に災害食がないことで起きる問題を、以下でまとめました。
災害時は自治体から物資が届くまで時間がかかる
災害が起きたときは、自治体から物資が届くまで時間がかかります。被害規模によりますが、国や自治体から支援が届くまでは、災害からおよそ4日目以降とされるのです。それまでは避難所に食料がないことで、苦しむ方が多いといえます。災害時はその地域で食料が簡単に手に入らなくなるため、苦労する被災者がいるのです。
以上を想定して、施設側が事前に災害食を揃えてください。国や自治体でも一定量の食料を備蓄していますが、支援準備に時間がかかり、交通インフラの都合で運搬に手間取るかもしれません。一方で施設側が充分な災害食を用意していれば、避難してきた方たちにすぐ配れます。こうした配慮ができれば、被災者も一定の安心を得られるでしょう。
国や自治体から避難所へ物資が届くまでは、一定の時間がかかります。以上を踏まえて、施設側でも災害食を用意しておき、安全な場所にストックしましょう。
災害食の種類が偏り健康を損なうことも
避難生活では、災害食の偏りも懸念されます。国や自治体から届く食料が限られている結果、健康管理がうまくいかないからです。避難所で必要なものを食べられない結果、健康を損ねる方がいます。とくにアレルギーによって食べられるものが制限されていると、健康面のリスクが深刻になるでしょう。
たとえば避難所によっては、おにぎりのような炭水化物が、過剰に供給されることがあります。このとき懸念されるのが、野菜や肉類、魚介類などの不足です。避難生活中でも人間の体は、正常な活動のために一定の栄養を要します。被災によって食べられるものが極端に限られ、健康管理ができないケースもあるでしょう。施設を避難所として活用する場合は、支援物資の問題に対応できるように、さまざまな種類の食料を用意してください。
施設が災害食を準備するときのポイント3つ
学校や企業、病院などの施設が災害食を用意するときは、物資支援前をしのげるぶんを貯めましょう。豊富な種類を揃え、なかでもすぐに食べられるタイプを多めに備蓄してください。災害食の適切な準備方法を、以下で解説します。
物資支援前をしのげるぶんを用意しよう
施設が準備すべき災害食の量は、物資支援前をしのげるぶんが望ましいでしょう。国や自治体から支援が届くのは4日目以降が通例なので、可能なら約1週間分まで用意してください。これにより支援が届くまでの間も、被災者に食料を供給できます。災害が起きたとき、被災者は不安な日々を過ごすので、食べ物の観点から早めのサポートをしてください。
施設側が災害食を用意するときは、避難所としての活用時を想定しましょう。施設の敷地面積や周辺世帯数を調べておき、避難に訪れそうな人数を考えてください。さらに物資が届くまでかかりそうな日数を考え、多めの食料を揃えましょう。以上を踏まえて計画的に備蓄を進めれば、国や自治体の物資支援前からある程度の食料を供給できます。国や自治体に頼りすぎず、施設側でも独自に災害食を用意すれば、被災者の空腹をしのげるでしょう。
豊富な種類の食料で被災者の健康を守ろう
災害食は、なるべく豊富な種類を揃えてください。避難生活中も、体の健康を守るうえで栄養バランスが大切だからです。特定の種類に偏りすぎると、栄養面で問題が生じるかもしれません。アレルギーをもつ方によっては、食べられる災害食が見つからないおそれもあります。
災害食を揃えるときは、食品構成を考えましょう。ごはんに代表される穀類だけでなく、野菜類、果実類、魚介類、乳類などさまざまなものを揃えてください。以上の取り組みで、避難所でも充分な食事を被災者に与えられます。被災者は避難生活中、食料に不安を抱えることがあるので、それを和らげることが大切です。避難生活をする方のさまざまな事情を考え、豊富な種類の食料を備蓄してください。
すぐに食べられるタイプがおすすめ
被災者の健康を守るには、すぐに食べられるタイプの食料を多めに揃えましょう。常温でそのまま食べられるものなら、簡単に食事にありつけます。すぐに食べられるという安心感が、被災者の食に関する不安を取り除くのです。以上から簡単に食べられるものを多めに備蓄し、非常時に配れる体制を整えましょう。
缶詰やパン、レトルト、お菓子類などが、すぐに食べられるものに当てはまります。これらを中心に、幅広い種類を揃えておけば、被災者の健康管理につながるでしょう。避難所によっては災害食を調理するケースもありますが、手や調理器具を原因とした食中毒が懸念されます。調理による食中毒のリスクや、被災者の安心を考える意味でも、長期保存が可能で、なおかつすぐに口にできるものを積極的に備蓄しましょう。
まとめ
災害が起きたとき、国や自治体からの物資支援まで時間がかかることがあります。それまでの食料問題を解決するには、施設側が災害食を貯めておきましょう。すぐに食べられるタイプを幅広く揃えておけば、被災者の健康管理につながります。
「萬友商事株式会社」では豊富な災害食を揃えています。とくに事業者向けに「事業所3日間滞在セット」を用意しているので、被災者へのスムーズな供給を考える方はご注目ください。民間企業、学校、病院、自治会などのために、まとまった数の注文も受けつけています。興味のある方は当社公式サイトへアクセスのうえ、「備蓄食料品」のカテゴリーをご覧ください。